個別面談は協力先からの依頼をきっかけに開始される。一部の面談対象者は協力先による依頼終了後も継続を希望することがあり、この場合は個人契約となる。ある対象者（以下、Ｎ氏）は個人契約での個別面談を昨年４月からを開始しているため、２０２６年７月時点では１年４ヵ月間、継続している。
個人契約での個別面談を継続するための前提は対象者の期待に応えることである。Ｎ氏の期待は職場定着であり、そのためには当面の業務遂行と自己啓発を両立することが必要である。業務遂行と自己啓発の両立による職場定着は適職開発と捉えることができる。
現在の職場での業務遂行は収入の確保につながっているがＮ氏としては本意ではなく、より良い条件の職場に転職することを希望している。転職の希望理由は２つある。１つ目は現在の職場が期間契約であり安定性が低いこと、２つ目は仕事内容においてＮ氏の持ち味を活かせていないことである。そして転職活動の成功可能性を高めるための材料づくりを目的に自己啓発を続けている。自己啓発の内容は昨年４月から一貫して簿記を取り上げている。
８月以降も業務遂行と自己啓発の両立によるＮ氏にとっての適職開発を目指して個別面談を継続していくつもりである。